「拘束時間＝働いた時間じゃない」トラックドライバーの給料との関係を暴露

こんにちは。現役トラックドライバーのトラ介です。

トラックドライバーとして長く働いていると、よくこんな疑問を耳にします。

「拘束時間が長いって聞くけど、結局その分給料に反映されるの？」

「残業代ってちゃんと出るの？」

結論から言うと、現場のリアルはちょっと厳しいです。

拘束されている時間が長くても、必ずしも給料に直結しないケースが多いのがこの業界の現実。

今回は、僕の経験をもとに、トラックドライバーの「拘束時間」と「給料」の関係を詳しく解説していきます。

そもそも「拘束時間」とは何か？

まず、労働時間と拘束時間の違いを整理しておきましょう。

法律上は、労働時間と拘束時間は明確に区別されています。

しかし、トラックドライバーの現場では、この線引きがあいまいなことが多く、結果として「働いていないのに拘束されている時間」が多く発生するんです。

たとえば、僕の勤務では次のようなケースがあります。

荷待ち時間が長い場合
　朝から配送先に向かい、到着したのは9時。でも荷物の積み下ろしが始まったのは11時。会社から見ると「現場にいた時間」は拘束扱いかもしれませんが、残業代としてカウントされることはほとんどありません。
待機場所での待ち時間
　トラックターミナルや荷主の倉庫での待機時間。法律的には休憩時間扱いでも、実際にはスマホをいじるくらいしかできない状況です。体は拘束されているのに、手取りには影響なし。
運行前後の点呼や車両点検
　出庫前の点呼、帰庫後の車両点検も拘束時間に含まれます。とはいえ、残業として評価されることは少なく、時給換算するとかなり低くなってしまいます。

なぜこんなことが起きるのでしょうか？

ポイントは「給与制度」と「法的規制」の2つです。

多くの運送会社では、給与体系が固定給＋出来高制になっています。

つまり、拘束されているだけの時間は、出来高に含まれない限り給与には反映されません。

たとえ一日15時間拘束されても、運んだ荷物が少なければ手取りは大して増えない、というケースも珍しくありません。

法律上、トラックドライバーは「労働基準法」や「改善基準告示」の適用を受けます。

しかし、改善基準告示は「指針」のため、実際には会社ごとの運用に委ねられる部分が多いです。

例えば、深夜配送や繁忙期の長時間拘束。

法律的には拘束時間の上限がありますが、守られていない会社もあります。

その結果、残業代がつかないまま長時間拘束されることが起きるのです。

ここで僕の例を挙げてみます。

もし、荷待ちや待機時間が労働時間として認められ、残業代が正しくついていたら、手取りはさらに5〜10万円増えていたはずです。

つまり、同じ拘束時間でも会社の運用次第で手取りは大きく変わる。

これが「拘束時間＝働いた時間ではない」という現実です。

では、なぜこんなに拘束時間が長くなるのでしょうか？

配車の効率優先
　会社は1日の配送件数や距離を最大化するため、ドライバーを長時間拘束します。効率重視の配車は、手取りを必ずしも増やさないことも。
荷主側の待機
　荷物の準備が遅れる、荷下ろしに時間がかかる、など荷主都合で待たされる時間もあります。ドライバー側は身動きできず、給料には反映されません。
深夜・早朝の配送
　深夜帯は法律的には割増賃金の対象ですが、会社の給与体系によっては割増が十分に反映されない場合があります。